経費削減コンサルティング,電気料金,都市ガス料金,プロパンガス料金,電子ブレーカー,基板修理,レントゲンフィルム買取・回収・処分

 

 
 
 
 

コストダウン&省エネのご提案【電気料金,PPS,電子ブレーカー,節電,水道料金,節水,燃料添加剤,都市ガス料金,プロパンガス料金,店舗賃料,テナント賃料,レントゲンフィルム買取回収リサイクル,業務用ゴミ処理費用】

電子ブレーカー導入リスクのご説明。信頼できる業者選び②

電子ブレーカーは低圧電力の基本料金を確実に削減する、すぐれた商品です。しかし残念ながら、一部において、あまり評判が芳しくありません。導入リスクやトラブルなどについてご説明させて頂き、導入をご検討されている皆様の電子ブレーカへの理解と、信頼できる業者選びのご参考となれば幸いです。

業種別の電子ブレーカー導入注意ポイント

評判・リスク・クレーム・トラブル・詐欺・悪徳などその①でご説明させて頂きました一般的な導入リスクに加えて、業種ごとの電子ブレーカー導入注意ポイントがございます。業種ごとの導入リスクをしっかりと把握された上で、安心してご導入頂ければ幸いです。

マンション共用部・ビル(中・小)共用部

電子ブレーカー容量算定の正確さ
弊社がマンション共用部への電子ブレーカーご提案を行う際に、他社作成の提案書を目にする機会がございますが、容量算定に疑問が有る場合が良くあります。マンション共用部へのご提案は、工場やガソリンスタンド様へのご提案と異なります。マンション共用部への導入実績が豊富な業者を選ぶ事が大変重要です。 
導入方法(レンタル・買取)
マンション共用部への導入費用は買取の場合、50万円前後の導入費用が一般的です。レンタル方式での導入ご提案をされている販売業者様のございますが、設置期間中永続的に費用を徴収され、トータルでの導入費用が高額になる場合もございますので、ご注意が必要です。 

ガソリンスタンド

閉店リスク
ガソリンスタンド様は閉店リスクが高い業種です。閉店される可能性を十分ご考慮の上、電子ブレーカー導入をご検討下さい。 
店舗改装(セルフ化)
ガソリンスタンド様は店舗改装の可能性が高い業種です。セルフ化など改装される場合は、電子ブレーカー容量の変更が必要になる可能性が有ります。弊社は容量変更時にお客様に費用負担が発生しない保証(月額630円を頂戴致します)をご用意しております。

工場

閉鎖・移転リスク
事業の廃業や事業所ご移転の可能性を十分ご考慮の上、電子ブレーカー導入をご検討下さい。弊社は移設時に費用負担が発生しない保証(月額630円を頂戴致します)をご用意しております。
動力設備の変更
動力設備の変更(増設等)の際に、電子ブレーカー容量の変更が必要になる場合が有ります。容量の変更には費用が掛かりますので、ご注意が必要です。弊社は容量変更時にお客様に費用負担が発生しない保証(月額630円を頂戴致します)をご用意しております。
万一、ブレーカーが落ちた場合の影響度合い
電子ブレーカーは大元のブレーカーになります。電子ブレーカーが落ちるとすべての動力設備が停止します。精密加工をされていて、機械の再設定・調整に時間が掛かる場合、動力機械が多く機械の再稼働に手間が掛かる場合などご注意が必要です。 
キュービクル導入を避けるために電子ブレーカーを導入される場合/設備が多い場合
動力設備が多く、キュービクルの導入を避けるために電子ブレーカーを導入される場合は、電子ブレーカーの容量が足りるがどうか十分にご注意ください。一旦電子ブレーカー(最大容量)を導入したものの、容量が足りないという場合は、キュービクルを導入せざる得なくなります。これまで電力会社へ未申請で動力設備を増設されて来た場合などはリスクが有ります。 

電子ブレーカー不要で電気料金が削減可能な場合が有ります 

電子ブレーカーを設置しなくとも電気料金を削減できるにも関わらず、電子ブレーカーを提案・販売している業者をごく稀に見かけます。たいていの場合は電気料金が削減されていますので、お客様の費用持ち出しという事にはなって居りませんが、本来は電子ブレーカーを設置しなくとも料金削減が可能なわけですから、過剰な設備投資(費用負担)を強いている事になります。そのようなご提案にご注意ください。

低圧電力契約がもともと主開閉器契約になっていて、既存ブレーカー容量が大きい
たまに(居抜きで入居した場合等)このような事が有ります。既存設備にもよりますが、①負荷設備契約で電力会社へ申請を行う、②適切な容量の通常のブレーカーを設置して電力会社へ申請を行う。以上2つのどちらかの方法で低圧電力基本料金を削減できる可能性が有ります。もちろん一般的には電子ブレーカーを導入した方が削減効果が大きい場合が通常ですが、両方のご提案をお客様に行い、お客様にご選択頂くのが最適なご提案かと思います。 
電子ブレーカーの導入メリットではなく低圧高負荷契約への変更メリットである
『従量電灯契約』+『低圧電力契約』を低圧高負荷契約(東京電力)、低圧高利用契約(中部電力)、低圧総合利用契約(関西電力)、低圧高稼働契約(東北電力)、低圧高負荷契約(中国電力)などへ変更すると電気料金が削減可能な場合がございます。この場合、特に設備投資は必要ございませんが、電子ブレーカーを設置して、設置費用を請求してる場合もございますのでご注意が必要です。(低圧高負荷型契約は電力会社によっては契約容量の条件が有ります。電子ブレーカーや通常のブレーカー等を設置の上、契約容量の調整を行い、低圧高負荷型契約への変更を認めてもらう場合もございます)

 

評判・リスク・クレーム・トラブル・詐欺・悪徳などその①のご説明ページも併せてご覧ください。

 

 


設備投資や初期費用をなるべく必要としない(一部を除きます)経費削減&省エネのご提案を行っております。店舗&企業経費・マンション管理費の見直しに役立つ情報を提供出来るように内容の充実を図って参ります。

ページ先頭へ

電気料金削減(トップページへ)

 
 
簡単ホームページ作成